COVID-19：低・中所得国でのCOVID-19ワクチンの容認とためらい

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンが広く容認されることは、世界規模のパンデミックを収束させるのに十分な予防接種率を達成するために極めて重要だが、大規模ワクチン接種が始まったばかりの低所得国でのCOVID-19ワクチン接種に対する姿勢について調べた研究はほとんどない。我々は、アジア、アフリカ、南アメリカの10の低・中所得国（LMIC）に加えてロシア（高・中所得国）と米国をカバーする15の調査サンプル（総数4万4260人）を使って、COVID-19ワクチンの容認について解析を行った。我々のLMICサンプルでは、COVID-19ワクチンを受ける意思が、米国（平均64.6％）やロシア（平均30.4％）と比べるとかなり高いことが分かった（平均80.3％、中央値78％、範囲30.1パーセントポイント）。LMICでのワクチン容認は、主にCOVID-19に対する個人的防御への関心によって説明されるが、接種を躊躇する際の最も一般的な理由は副作用への懸念である。医療従事者は、COVID-19ワクチンに関して最も信頼される指導者である。このLMICサンプルから得られた証拠は、南半球の発展途上国にワクチンを優先的に分配すれば、世界的な予防接種率の向上に大きく貢献する結果になることを示唆している。ワクチン接種キャンペーンは、はっきり表明された容認姿勢を接種実行につなげることに重点を置くべきだろう。医療従事者が、ワクチンの有効性や安全性を強調したメッセージを伝えることは、今回解析したLMICでまだ残っているためらいの解決に有効となるかもしれない。