環境:世界の三角州地帯の住民の洪水に対する脆弱性を明らかにする
Nature Communications
2020年9月30日
Environment: Global river delta population reveals flooding vulnerability
2017年には世界の河川三角州地帯に3億3900万人が居住し、そのうちの89%は、大部分の熱帯低気圧の活動域と同じ緯度帯にある三角州地帯に居住していたことを報告する論文が、Nature Communications に掲載される。この論文では、今後、沿岸洪水が激化する可能性が高いため、特に開発途上国と後発開発途上国で、河川三角州地帯の住民が洪水の影響を特に大きく受けることになると結論付けている。
河川三角州地帯は、低地であるため、特に沿岸洪水に対して脆弱だ。その上、熱帯低気圧のような現象が、21世紀末には今よりもさらに激しくなると予測されている。しかし、河川三角州地帯の住民の数と洪水に対する住民たちの脆弱性が不明なため、こうしたハザードを低減するための計画が進んでいない。
今回、Douglas Edmondsたちの研究チームは、世界の河川三角州地帯2174か所のデータセットを構築して、こうした地域の住民の数と洪水災害に対する住民たちの脆弱性を調べた。その結果、2017年に河川三角州地帯に居住しているのは3億3900万人で、そのうちの3億2900万人が開発途上国または後発開発途上国の国民であることが明らかになった。全世界で熱帯低気圧による洪水に被災する地域には7600万人が居住していると推定されており、Edmondsたちの分析によれば、その41%(3100万人)が河川三角州地帯の住民とされる。そのうちの92%(2800万人)が、ハザードの低減に必要なインフラが整備されていない開発途上国または後発開発途上国に居住している。
doi: 10.1038/s41467-020-18531-4
注目の論文
-
11月21日
天文学:近くの恒星を周回する若いトランジット惑星が発見されるNature
-
11月21日
気候:20世紀の海水温を再考するNature
-
11月20日
生態学:リュウキュウアオイが太陽光を共有するNature Communications
-
11月19日
気候変動:パリ協定を達成するために、CO2の受動的吸収を計算から分離するNature
-
11月18日
惑星科学:嫦娥6号のサンプルが裏側の月火山活動の年代を特定Nature
-
11月13日
地球科学:2022年のマウナロア火山の噴火を調査するNature Communications