気候変動：気候変動に伴う経済的コスト

世界経済における所得が、2049年までに平均19％減少する可能性があると示唆する新しい予測について報告する論文が、Natureに掲載される。この研究で用いられた複数のモデルは、炭素排出量を抑制できないことによる影響可能性をさらに明らかにし、世界中でこうした影響の不平等さが感じられるようになると示唆している。

気候変動の経済的損害の予測は、公的機関と民間団体の適応手順や計画手順にとって極めて重要だ。しかし、各種モデルは、気候の長期的帰結の困難性や変動性のために制約を受けることが多い。今回、Leonie Wenzらは、世界の1600カ所以上の地域の気温と降水量のデータを、過去40年間の気候および所得のデータと気候予測と組み合わせて、気候シナリオが経済生産性に及ぼす影響可能性のモデルを作成した。

これらのモデルによる予測では、過去の炭素排出を原因として、世界経済における所得が、2049年までに気候変動の影響がないベースラインと比較して平均19％減少することが示された。こうした推定損害額は、パリ協定に準拠した温暖化抑制に関連する費用の6倍を既に上回っており、21世紀後半に気候変動緩和措置がもたらす金銭的利益の重要性を明確に示している。これらの損害は主に気温の変動に起因しているが、Wenzらは、これ以外の気候変数をさらに考慮に入れると、推定値がさらに50％上昇するという仮説を提示している。さらに、所得が最も低く、過去の炭素排出量が最も少ない国々の所得減少は、高所得国よりも61％大きくなり、高排出国よりも40％大きくなることが予測されており、さらなる温暖化が気候の不公正の影響を悪化させることが示唆されている。

これらの予測値は、世界経済が人為起源の気候変動によって大きな損害を被る方向にあり、最も所得の低い国々が所得減少の影響を最も受けやすいことを示唆している。

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シュプリンガー・ネイチャーは、国連の持続可能な開発目標と、学術論文誌や書籍に掲載されている関連情報や証拠の認知度を高めることに尽力しています。このプレスリリースに記載されている研究は、SDG 13（気候変動に具体的な対策を、Climate Action）に関係しています。詳細については、こちらを参照してください。（https://press.springernature.com/sdgs/24645444 ）

doi: 10.1038/s41586-024-07219-0

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