教育学：就学率が上がっても習熟度が上がるとは限らない

2000〜2017年に全世界で就学率が上昇したが、（共通試験によって測定される）習熟度はそれほど向上しなかったことを報告する論文が、Nature に掲載される。この調査結果は、世界銀行がまとめた新しいデータセットの分析に基づいている。このデータセットには、世界の人口の98％を占める164か国のデータが組み込まれている。/p>

人的資本（組織や国家にとって人々の経験やスキルが有する価値）は、経済発展の重要な構成要素であり、通常、学校教育の指標を代理指標として測定されてきた。つまり、学校にいることが学習につながり、それが人的資本につながると考えられたのだ。学習を測定する取り組みの多くは高所得国を対象としており、これと比較可能な開発途上国での学習指標は存在していない。

今回Noam Angristたちは、世界全体で習熟度の向上を比較できるHarmonized Learning Outcomesデータベースを紹介している。このデータベースには、7種類の試験の結果が含まれており、それぞれの試験が10～72か国をカバーしていて、これらを組み合わせて比較可能なものにしている。試験の点数は、就学レベル（初等教育または中等教育）、科目（算数、科学、読解）とジェンダーで細分類された。Angristたちは、2000〜2017年に生徒の就学レベル（平均就学年数）と就学率は向上したが、習熟度の向上は限定的だったことを明らかにした。例えば、中東・北アフリカでは、初等教育の就学率が2000年から2010年までに95％から99％に上がったが、習熟度は2000年から2015年まで380点前後で推移していた（625点以上は成績が良く、300点以下は成績が悪いとされた)。

モデル化研究からは、2030年までに全世界の初等教育の就学率が100％に達する見込みであることが示唆されているが、習熟度が横ばいの状況が続くのであれば、就学率100％の達成にほとんど意味がないと、Angristたちは主張している。

doi:10.1038/s41586-021-03323-7

「Nature 関連誌注目のハイライト」は、ネイチャー広報部門が報道関係者向けに作成したリリースを翻訳したものです。より正確かつ詳細な情報が必要な場合には、必ず原著論文をご覧ください。

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