生態学：保全のコスト

保全への財政投資は、支出を増加させた場合の利益に関する不確かさによって阻まれることが多い。今回A Waldronたちは、「生物の多様性に関する条約」に署名した109か国における1996～2008年の生物多様性保全向け支出の効果を評価した。その結果、この期間の保全支出は、生物多様性喪失を1か国当たり29％（中央値）軽減させたことが明らかになった。また、特定の保全目標の達成に必要な資金額が、社会経済学的な圧力とともに増加することも分かった。著者たちは、人間開発の圧力と保全資金拠出の影響を考慮に入れて生物多様性の喪失を予測するモデルを開発し、このモデルが、「生物の多様性に関する条約」およびさらに幅広い国連の「持続可能な開発目標」で提示されている特定の生物多様性政策目標を達成するために各国で必要となる資金額の予測に役立つだろうと述べている。

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